Google Workspace(旧G Suite)の管理コンソール(管理画面)の「ディレクトリ」メニューにある「ゲスト」という項目。
画面を見ると「△/○ 個のライセンスが割り当てられています」といった表示があるものの、「新規追加」のボタンもなく、どうしたら追加できるのだろう?…と気になったことはありませんか?
実はこの「ゲスト」機能には、管理者がつまずく仕様の秘密が隠されているんです。今回は、ゲストアカウントの正体から、正しい追加・削除の手順、そして「画面に表示されない理由」までをわかりやすく解説していきます!
目次
Google Workspaceの「ゲスト」とは?
管理画面にある「ゲスト」とは、一言で言うと「Googleアカウントを一切持っていない外部のビジネスパートナー(業務委託、クライアントなど)を、自社の環境に安全に招き入れるための専用アカウント」のことなのです。
組織内の有料ライセンス1つにつき、5つまで無料のゲスト枠が自動で提供されます(例:社内で8ライセンス契約していれば、最大40ゲストまで無料で利用が可能となります)。
💡 最大のポイント:「非Googleユーザー」のための機能
Google Workspaceのチャット(Google Chat)などで外部の人とやり取りする場合、相手のアカウントによってシステム上の扱いが2種類に分かれます。
招待しても「ゲスト」に表示されない2つの理由
「外部の人をChatに招待して会話しているのに、管理画面のゲストに表示されない」という場合があります。原因は以下の2つのどちらかです。
① 相手がフリーのGmailを使っている
相手が @gmail.com のアドレスの場合、すでに「Googleアカウント」を持っています。新しく自社の中に身代わりのアカウントを作る必要がないため、管理画面の「ゲスト」一覧には表示されません。
② 相手も「Google Workspace」を使っている(ドメイン違い)
「相手のメールアドレスのドメインが自社と全然違うからゲストになるはず!」と思いきや、相手の会社もGoogle Workspaceを導入していた場合、システムはGoogleアカウントです。そのため、Gmail同様にダイレクトに通信が行われ、自社のゲストには追加されません。
要するに… 管理画面の「ゲスト」に載るのは、「Googleのシステムを一切使っていない外部ユーザー」(例:outlookやプロバイダーのアドレス)を招待した時だけとなります。
管理画面には追加ボタンがない!ゲストを追加する正しい手順
管理画面の「ゲスト」ページには「追加」ボタンがありません。なぜなら、管理者が手動で登録するのではなく、「社内のメンバーが外部の人をChatに招待したときだけに、システムが自動的にアカウントを作成する」仕組みだからです。
招待から追加までの流れ
- 社内ユーザーがGoogle Chatから招待する
社員がGoogle Chatの「スペース」やDMのメンバー追加画面を開き、相手のメールアドレス(Google以外のメール)を入力して招待を送信します。 - 招待された相手が承認する
外部パートナー宛に届いた招待メールのリンクから、利用規約に同意してセットアップを完了します。 - 管理画面に自動で反映される
相手がセットアップを完了すると、管理画面の [ディレクトリ] > [ゲスト] の一覧に、自動的にそのユーザーの名前が登場します。
ゲストが増えて上限(分母)を超えそうになったら?削除・整理の方法
「外部ユーザーが増えて、上限(例:40個)を超えてしまったらどうするの?」と不安になるかもしれませんが、心配いりません。
プロジェクトが終了したり、Chatでのやり取りが不要になったりしたゲストユーザーは、管理画面からいつでも削除(または停止)することができます。
ゲストの削除手順
- 管理画面の [ディレクトリ] > [ゲスト] を開きます。
- 削除したいゲストユーザーの名前にチェックを入れます。
- 画面上部のメニューから [ユーザーを削除] をクリックします。
これにより、消費されていたライセンス枠が空くため、また新しい外部パートナーを無料で招待できるようになります。 定期的にこの画面を見直し、不要になったゲストを整理するのが管理者の役割です。
「ゲスト機能」を上手に運用するポイント
Google Workspaceの管理画面にある「ゲスト」の数字は、「Googleアカウントを持たない外部スタッフを、あと何人まで無料で安全に社内チャットやドライブに招き入れられるか」の残りの枠数です。
すでにGmailや他社Workspaceを使っている相手なら枠を消費せずに繋がれますし、そうでない相手ならこの無料のゲスト枠が自動で適用されます。
使い終わったら管理画面から削除して枠を使い回せるため、コストをかけずに安全な社外コラボレーションを実現できます。ぜひ活用してみてください!